第2879・2880号 令和6年3月3日・10日
制約のない開催に３００名超参加
１０月開催『管工機材・設備総合展』を
愛知県管工機材商協組 令和６年新年賀詞交歓会
愛知県管工機材商業協同組合（理事長＝峰澤彰宏氏・ＭＩＮＥＺＡＷＡ社長）は１月２３日（火）、名古屋市中村区の名古屋マリオットアソシアホテルで「令和６年新年賀詞交歓会」を開催。来賓、組合員や賛助会員ら合わせて３０９名が出席した。本会開催前には同ホテル内で１月理事会も開催されている。
開会にあたり峰澤理事長より挨拶。「愛知県管工機材商業協同組合は昨年、創立６０周年を迎えることができました。これも偏にお支えいただきます皆さまのお陰と心より御礼申し上げます。当組合は６１年目を、皆さまにとっても清々しい、爽やかな、明るい気持ちで２０２４年を迎えられたことと思いますが、残念ながら元日そして２日に、大きな災害と事故が起きてしまいました。テレビの画面を通じてですが、被災された皆さまは口々に『水が欲しい』『水に困っている』とおっしゃっていました。私たちは管工機材、水道工事、空調衛生、そして水道・水に関わる機器・製品を作っていただいている皆さまの集まりであります。蛇口を回せば水が出る、しかも日本は飲める水が出る。私たちは当たり前のことと思っていたかもしれませんが、いざ災害が発生してしまうと、改めて“水”の大切さ、稀少さを実感しました。水を供給することに携わる私たちの大きな義務と責任を改めて感じた次第であります。“水”に関わる業界で働く者として、今年も、そしてこれからも、誇りと責任感を持ってしっかりと取り組んでいく所存です。そして何よりも実際に機器を作っていただくメーカーの皆さま、実際に現場で水道工事をしていただく皆さま、空調衛生工事を担う皆さま、さらに、間に立って管工機材商品の流通に携わる私たちが一体となって協力し合い、共に世の為、人の為、地域の為、日本の為にしっかりと取り組んでまいりたいと新年早々誓いました。当組合も所属しております管機連（全国管工機材商業連合会）から、今回の被災地に関する上下水道の情報も適宜連絡が来ております。これから皆さまに情報展開しながら、一緒になって被災された皆さまの為になることを手掛けてまいりたいと思いますのでどうかよろしくお願い申し上げます。さて、２０２４年は、当組合にとって最も重要な事業のひとつ『第３４回管工機材・設備総合展』を開催予定です。１０月１０日・１１日・１２日の３日間、吹上ホールで開催すべく既に準備・計画を進めております。本日お集まりの賛助会員さま、メーカーさまには、素晴らしい商品のご提供、ご提案、ご出展をお願い申し上げます。そして、本日お集まりのすべての皆さま、関係団体の皆さまの、たくさんのご来場を心よりお待ちしております。私たちにとって非常に大切な事業でございます。組合員一同全力で一生懸命取り組んでいく所存でございますので、皆さまのご協力、ご支援、そしてご来場を心よりお願い申し上げます」（一部抜粋）。
続いて、来賓を代表して愛知県管工事業協同組合連合会会長ならびに名古屋市指定水道工事店協同組合理事長を兼任する穂刈泰男氏（穂刈工業社長）が登壇し祝辞を述べた。また、賛助会員を代表して河野誠キッツ社長が登壇。この日集まった組合員や来賓、関係者に向け挨拶した。
峰澤理事長の挨拶にもあったが、本年は、２年に１度の『第３４回管工機材・設備総合展』開催年である。石原太郎展示会実行委員長（同組合副理事長／原芳商会社長）が登壇し、「『第３４回管工機材・設備総合展』は、吹上ホールで１０月１０日（木）から１２日（土）までの３日間の日程で開催を予定しております。今回のテーマは『管材・設備の歩みを観よう。』です。“時代の流れを敏感に受けとめた商品やサービス”を、ご来場の方にご提供できる場としようという思いがこのテーマに込められています。今後の予定としては、４月初旬に出品者用資料の送付、８月中旬以降に事前来場者登録用ウェブサイトの開設を予定しております。皆さまの多数のご参加をお待ちしております。展示会実行委員メンバーと共に準備を整え、前回展に負けない、賑やかで楽しい展示会となるよう努力してまいります。後援団体さま、出品をお考えの皆さまのご参加とご協力を、改めてお願い申し上げます」（一部抜粋）と挨拶。参加者に向けて来場促進の協力ならびに出展を要請した。
来賓紹介後、愛知県空調衛生工事業協会の道端順治副会長（ダイダン東日本事業部副事業部長兼名古屋支社長）の乾杯の挨拶で、愛知県管工機材商業協同組合の「令和６年新年賀詞交歓会」が幕を開けた。
４年ぶりに感染症等による制約の無くなった会ということで非常に盛り上がりを見せたが、宴もたけなわとなったところで村井善幸副理事長（オータケ社長）が登壇。この日集まった参加者への感謝気持ちと、また、令和６年能登半島地震被災者に向けた“頑張ろう”の気持ちを込めて、最後は一丁締めで締めて、この日は散会となった。
展示会準備進捗状況等報告
愛知県管工機材商協組 １月理事会
愛知県管工機材商業協同組合は、令和６年新年賀詞交歓会開催当日、１月理事会を同ホテル内の別室で開催。以下の議案について審議・報告があり、いずれも承認可決されている。
【経過報告】（一部抜粋）●２０２３年１１月２５日（土）▽組合員の山村康三山徳機材会長逝去。同２７日（月）の葬儀に事務局長参列。●同１２月１９日（火）▽管機連６０周年式典・祝賀会に大藪淳一相談役（大清社長）、峰澤理事長出席。●同２１日（木）▽拡大三役会開催。●同２６日（火）▽坪井清元理事長（ツボイ）逝去。●１月１１日（木）▽愛知県中央会新春祝賀会に峰澤理事長出席。●同１２日（金）▽大阪組合の新年賀詞交歓会に村井副理事長出席。●同日▽設備四団体互礼会に事務局長出席。●同１８日（木）▽臨時拡大三役会開催。
【議案１／組合創立６０周年祝賀会収支報告承認の件】
【議案２／令和６年新年賀詞交歓会進行方法等承認の件】
【議案３／令和６年度巡回健康診断募集要項承認の件】
【報告事項１／第３４回管工機材・設備総合展準備進捗報告の件】
【報告事項２／経営対策・心理セミナー準備進捗報告の件】
【報告事項３／組合だより、ならびに２０２４年度版組合員名簿に関する報告の件】
【報告事項４／賛助会員退会希望の件】
【その他】①次回理事会は３月５日（火）、組合事務所にて。②夏季休暇申し合わせ▽８月１０日（土）～同１５日（木）。
ＮＤ社が２０２４年工作機械受注予想を発表
前年比１２.２％減の１兆３０００億円
２０２４ＦＡ業界新年賀詞交歓会にて
ニュースダイジェスト社（ＮＤ社、社長＝樋口八郎氏、本社＝名古屋市千種区）主催による「２０２４ＦＡ業界新年賀詞交歓会」が１月１１日、名古屋市熱田区の名古屋国際会議場で開かれ、７００人を超えるＦＡ業界関係者が参加した。２０２４年の工作機械受注額について、樋口社長は総額１兆３０００億円との同社予想を発表。また、日本工作機械工業会（日工会）の稲葉善治会長（ファナック会長）が受注見通しを説明した。「第３９回ＮＤマーケティング大賞」贈呈式や、「時代の転換点を突破する」をテーマに森雅彦ＤＭＧ森精機社長、家城淳オークマ社長、寺町彰博ＴＨＫ会長を迎えて新春トップインタビューも行われた。
主催者挨拶で樋口社長は、昨年１０月に約７万７０００人の来場者を得て盛況裡に終了したメカトロテックジャパン２０２３の御礼を述べた後、工作機械受注額について「昨年も工作機械業界は調整局面が続き、２０２３年の受注総額は１兆４８００億円にとどまったようだ。今年の私どもの予想としては、さらに昨年よりもやや厳しくなると見込んでいる」と話した。また、７月４日から３日間、Ａｉｃｈｉ Ｓｋｙ Ｅｘｐｏで第２回目を開催するロボットテクノロジージャパン２０２４への協力もお願いした。
次いで、同社の八角秀編集長が２０２４年の業界展望を発表した。要旨は次の通り。
●昨年（２０２３年）の工作機械受注実績（１２月分は推定）は、前年比１５・９％減の総額１兆４８００億円となった模様。内需は自動車はじめ主要産業が振るわなかった。外需は、円安の効果もあり北米、欧州が健闘した一方で、中国は厳しかった。
●直近では月次で２０２２年３月の１６６３億円をピークに、その後は２年間にわたって軟調が続いているが、水準としては非常に高く、毎月１０００億円を割り込むことは今のところ無い。近年、工作機械単体ではなく、ソフトウエアや自動化装置などとセットで１つのシステムとして売られることが多くなり、受注単価が上がってきている。
●今年は「変化の年」になると見ている。地政学的リスク、気象の激甚化、エネルギー問題、サイバーセキュリティなどリスク要因が非常に多い。
●これらを踏まえ、ＮＤ社では２０２４年の工作機械受注額を前年比１２・２％減の総額１兆３０００億円と予想する。内需が６・３％減の４５００億円、外需が１５・０％減の８５００億円。主要市場である中国の急回復は見込めないものの、欧米は大きく崩れることなく引き続き堅調に推移すると見る。
●底打ち反転のタイミングを計る年となる。１つの指標となるのが日工会の工作機械受注額で、これまでの傾向から大体２年かけて落ち３年かけて上がって行くのが一般的なサイクル。直近のピークが２０２２年３月だったので、数か月程度の誤差はあるが、２年後となる２０２４年３月あたりが底で、秋以降に回復を体感できるかと思われる。
●企業が今後を生き抜いて行くには、この３０年の成功体験をリセットし、インフレ対応など特に財務面での考え方の見直しが必要。また、価格交渉力を維持し、景気の波に大きく左右されないために、特定の顧客・仕入先、市場に依存せず、苦しくても新規顧客を開拓して行く営業力が大切かと思う。
日工会の受注予想は１兆５０００億円
続いて、日工会の稲葉会長が２０２４年の受注見通しを発表。日工会としては「受注総額１兆５０００億円。内需５３００億円、外需９７００億円を見込んでいる」。内需は「補助金や自動化・省エネ化などの投資が需要を押し上げて行く。それにプラスして、今落ち着いているＥＶ、半導体関係の投資が今年の後半から本格化の動きになるだろう」と見通し、昨年からの増加を予想。一方、外需については「今年中には金利が落ち着き欧米の中小企業が動き出す。中国の経済も今の状態から少なくとも底を打って上昇が期待されることから、９７００億円は固い数字。プラスαも狙えるのではないか」と予想した。
２０２３年の受注額については「コロナ禍からの急速な回復による前倒し発注が落ち着き、特に中国を中心にＥＶ関連投資のオーバーキャパが顕在化してきたこと、半導体製造装置もやや足踏みしたことで、当初の目標（１兆６０００億円）には届かなかった状況。日工会としては好不況の基準を１兆３０００億円と考えているので、１兆４８００億円は決して悪い数字ではない」との見解を示した。
「第３９回ＮＤマーケティング大賞」にはユニオンツールの片山貴雄会長が選出された。授賞理由は、ＰＣＢドリルや超硬エンドミル分野での優れた技術力を有し、特にＰＣＢドリルでは世界をリードしていることや、利益を出しにくいとされたドリル業界で健全経営を実践していることなどが評価された。
新春トップインタビューでは、森ＤＭＧ森精機社長が「今後はＤＸにより工程集約、自動化、ＧＸが進み、これまでの専用機での加工から５軸加工機へ、また台数も１０数台が２台で済むなど、ユーザーにとっても望ましい形が生まれつつある。台数は減ったが、１０年前と比べるとシステム化などにより価格は４倍ほどになり、廉価販売、短納期受注からの脱却が可能となっている」。寺町ＴＨＫ会長が「当社の立ち位置は“モノづくりサービス業”。全世界供給体制拡充のためグローバル生産を進めている。また、製造業向けＩｏＴサービス『ＯＭＮＩｅｄｇｅ（オムニエッジ）』を通じ生産現場のロスを削減し設備総合効率を最大化する。その他、ＥＶ車のどこに製品を提供できるかを探るためジャパンモビリティショー２０２３に自社開発のＥＶ車を出展、さらなる実証を進めている」。家城オークマ社長は「現在、重視しているのが『協創』。産業界、各種官の機構・学校、さらにはビジネスパートナー、顧客とも連携し、モノづくりＤＸソリューション発展を支える展開を進め、顧客の課題解決による受注拡大を機械メーカー全体が受けられるようにしたい」などと語った。
仕入先メーカーら多数参加し盛会
商社機能を高め提案営業拡充へ
東陽 ２０２４年新春賀詞交歓会を開催
機械・工具の専門商社東陽（社長＝羽賀威一郎氏、本社＝愛知県刈谷市）の新春賀詞交歓会が１月８日午後３時より刈谷市産業振興センターあいおいホールで開催され、同社の仕入先メーカー・商社など多数が参集した。
羽賀昭雄会長と羽賀威一郎社長は挨拶で、１月１日に発生した能登半島地震の犠牲者に哀悼の意を捧げるとともに、被災者に見舞いの言葉を述べた後、今年の抱負などを語った。
羽賀昭雄会長は、日本製鉄のＵＳスチール買収に関する昨年１２月のニュースに触れ「日米を代表する２つの会社が１つになり、全世界を相手に水素政策まで手掛けるメインプレイヤーに躍り出るということ。失われた３０年という内向き体質から日本企業は完全に復活し、再び活躍できるスタートの年になるのでは」と期待を寄せた。
自動車産業において、中国を除く世界中でＥＶ一本やりの自動車環境政策が本当に正しいのかという疑問は昨年の１２月頃から広まり「トヨタでは作り切れないほどのハイブリッド車の注文が入り、フォードはこの５年間にハイブリッド車の販売を４倍に増やすと宣言している」などとし、「我々は暫くの間は今の路線を踏襲し、追求することによって、事業は順調に行くものと思っている」との見解を示した。
同社の現況については「海外売上は円安もあって５００億円を超え、国内関係会社４社の売上も１００億円を超えた。東陽本体もトヨタグループの恩恵を受け好調で、当社は順調に２０２４年３月の決算を迎えるものと思う」と報告。「この間に体力を付けて、来るべきＥＶ消耗戦に突入し勝ち抜きたいと思っている。世界９カ国に及ぶ当社の販売網を利用して、皆様の製品を拡販させて頂きたい」と述べ、変革の時期を共に乗り越えて行こうと呼びかけた。
羽賀威一郎社長は、社長就任からの１年を振り返り「正にあっという間に過ぎたというのが実感。ただ、弊社はお客様やお取引先様に大変恵まれていることが良く分かった。改めて皆様にお礼を申し上げたい」と感謝。多くの顧客と面談を重ねてきた中で「常に話題となっていたのが、人件費高騰や人材不足に伴う省人化・自動化、環境対策に関するカーボンニュートラル、ＢＥＶの動向の３つだった」とし、同社の方針を説明した。
省人化・自動化の対策については、顧客に自動車部品を大量生産するメーカーが多く、材料、切削、成型、組付、検査と多岐にわたる工程ラインが存在していることから「それぞれの課題に対して最適な提案をするべく、工作機械・産機システム部を中心に多くの設備メーカーやＳＩｅｒ（システムインテグレータ）の協力を仰ぎながら、単に設備や機器の販売だけではなく、システム構築にも踏み込んだ取り組みをしている。本年はＳＩｅｒの分野に力を入れて行きたい」との考えを示した。
カーボンニュートラルへの取り組みは、取引先の最新の商品情報を踏まえ、独自に書類・パンフレットを制作して説明会や定期的な提案会をティアワン各社、工場で開催していると説明。
ＢＥＶの動向に関しては、昨年後半からＢＥＶの先行きに疑問を投じるような話が出ており「今語られているＢＥＶ一辺倒な未来とは違う未来が到来する可能性を、決して否定はできない」とする一方で、バッテリーの開発動向には注視が必要とし「全固体電池によってＢＥＶの普及が加速して行くのではないか。ＢＥＶ化に向けた業界全体の方向性は不透明感が未だに色濃く残っている」と述べた。
ティアワンはじめ主要メーカーの大規模投資については「慎重な姿勢を崩しておらず、本格的な設備投資はもう少し動向が見えるまで期間を要するのではないか」と指摘。「最近のティアワンの動きを見ていると、技術の根幹を担う部分は内製化していく一方で、切削加工等についてはティアツー以下に積極的にシフトしていると思える。弊社はティアツーのお客様ともしっかりと関係を構築しており、これをビジネス拡大の絶好の機会と捉えて積極的に営業をして行く」と意気込みを語り、引き続き支援を求めた。
「現場にこだわり進取果敢に挑戦」
２４６社４０２名が集い新年祝う
２０２４名古屋山善・メーカー合同賀詞交歓会
山善（社長＝岸田貢司氏、本社＝大阪市西区）の「名古屋山善・メーカー合同賀詞交歓会」が１月９日、名古屋マリオットアソシアホテルで４年ぶりに開かれ、同社の主力仕入先など２４６社４０２名が参加して新しい年の飛躍を誓った。
冒頭、能登半島地震で亡くなられた方に哀悼の意を表し、黙とうが捧げられた。
開会にあたり岡村尚文専任役員名古屋支社長が、多数の参加と日頃の協力に感謝した後、「本年は世の中が目まぐるしく大きく変わる変革の年になるのは間違いないと思う。社会が変わる中、チャンス、商機が必ずそこにあるはず。変化を捉えるためにも本年は名古屋支社全員で現場を歩くことを真ん中に据えた現場力の強化と、その変化の情報を共有してチャンスに変える対応力を培って行き、お取引先様のお役に立つ新しい販売戦略を積極的に展開して行きたい」と挨拶。
続いて挨拶に立った岸田社長は「（辰年にちなんで）龍が昇るが如く、パワフルな年にしたいと思っている。バブル以来の高値を付けている株価をはじめ、インバウンドを引き金に個人消費も非常に高く、インフラ投資も積極的におこなわれている。国を挙げての半導体事業の誘致とそれに関わる様々な外資も来ており、我々にとって決してビハインドという状況ではない。当社の業績は、ダブルウイングの１つである消費財は大変堅調に推移。一方、生産財については、堅調ではあるが昇っている龍の背中にはまだ乗っていない。残り３カ月が私どもの年度だが、ここには乗り切り、１２月末までにしっかりと様々な風を呼び込んで昇って行きたい。当社は現場目線で進取果敢に挑戦し、皆様方と共に前に進んで行く」と決意を語り、引き続き支援をお願いした。
出席メーカーを代表して地引俊爲ロブテックス社長が「今年は何としても山善様の本来持てる力を存分に発揮される１年にして頂きたいと願っている。岸田社長が全国を回られる中で感じた日本のモノづくりの実力の深さと計り知れない可能性、この我々メーカーが持つ実力と可能性を今年はしっかりと山善様に引き出して頂くために、原点に戻って現場にこだわり、そしてプロアクティブな行動で、龍のように昇り行く１年となることを祈念する」と述べ、力強い発声で乾杯した。
歓談が進む中、星真ブラザー工業専務執行役員マシナリー事業統括の「山善様を中心に思いを１つにして今年１年、また走り抜けたいと思っている。それが恐らく、能登半島地震で被災された方々への大きな支援になると思う。日本を盛り上げるためにも皆で一緒に頑張りたい」との中締め挨拶、村川有広山善住建事業部中部営業部長の閉会の辞で終了した。
２０２３年（暦年）の工作機械受注額
前年比１５.５％減の１兆４８６５億円
日工会 ２０２３年受注実績の概要を公表
日本工作機械工業会（日工会、会長＝稲葉善治氏・ファナック会長）が１月２５日発表した２０２３年（暦年）の工作機械受注額は、前年比１５・５％減の１兆４８６５億円で、３年ぶりの減少となった。コロナ禍からの回復を牽引したペントアップ需要や半導体関連需要、自動車関連需要が落ち着き、不動産不況による中国の減速もあり、３年ぶりに１兆５０００億円を下回った。受注額全体に占めるＮＣ工作機械の比率は前年より０・２pt上昇して９８・４％となり、８年連続で９８％を超えた。
同会がまとめた「２０２３年（暦年）工作機械受注実績の概要」によると、受注総額の内訳は、内需が前年比２１・０％減の４７６８億円、外需が１２・７％減の１兆９７億円で、外需比率は前年より２・４pt上昇し６７・９％となった。
【内需の動向】
内需は、３年ぶりに減少し、３年ぶりに５０００億円を下回った。２０２２年後半まで受注を牽引したコロナ禍のペントアップ需要や部品不足に伴う能増投資、半導体関連需要等が徐々に落ち着く中で、底堅くも緩やかな減少傾向が年間を通じて見られ、２０２３年後半は４００億円を下回る月が多く見られた。
業種別では、全１１業種中１０業種で前年比減少。主要４業種は「航空・造船・輸送用機械」が７・０％増の２０２億円となったほかは、１０％以上の減少だった。特に、半導体関連での受注が多い「電気・精密」は３３・３％減の５７７億円、内燃機関、ＥＶ関連の投資がどちらも低調な「自動車」は２５・３％減の１００６億円と大きく減少した。その他の業種でも、「商社・代理店」が３２・８％減の４６億円、「金属製品」が２７・２％減の３６８億円と２割を超える減少となった。
【外需の動向】
外需は、３年ぶりに減少したものの、３年連続で１兆円を超え過去６番目の受注額となった。アジアでは中国を中心に減少したものの、欧州、北米は強いインフレ懸念にも関わらず底堅く推移し、円安傾向もあって月平均８４１億円と堅調な水準を維持した。
地域別では、アジアが３年ぶりに減少し、前年比２３・２％減の４２７６億円と３年ぶりの５０００億円割れとなった。このうち東アジアは２８・３％減の３１９８億円で、韓国、台湾、中国が軒並み２割以上の減少となった。２７・３％減の２７４０億円となった中国では、前年の受注を牽引したＥＭＳやＥＶ関連投資が影を潜め、不動産バブル崩壊による経済の不安定化もあり、設備投資は伸び悩んだ。その他アジアは、多くの国・地域で前年割れとなる中、唯一好調だったインドが増加したことで、２・８％減の１０７８億円と３年ぶりの減少となるも、２年連続で１０００億円を超えた。インドは２６・５％増の５１１億円で、自動車関連を中心に堅調に推移したほか、半導体やＥＭＳ関連の受注も増加し、一般機械と電気・精密が過去最高額を更新、インド計も初の５００億円超えで過去最高額を更新した。
欧州は、２０２２年２月からのロシアによるウクライナ侵略、イスラエル軍とハマスの戦闘が続くガザ地区などの地政学リスクに加え、エネルギー問題や金利高等の影響が懸念される中にあっても３年連続で増加し、１・１％増の２３３５億円と過去４番目の受注額となった。国別では、ＥＵ域内のドイツ、“その他”がともに過去２番目となる高水準の受注を記録したほか、“その他西欧”のトルコ、スイスは統計区分開始（２０１５年）以来の最高額を２年連続で更新した。
北米は、６・９％減の３２０６億円と３年ぶりの減少となるも、２年連続で３０００億円を超え、過去３番目の受注を記録した。アメリカは、自動車で日本と同様にやや回復が遅れているほか、金利高によりジョブショップの動きがやや鈍かったものの、医療や半導体、航空宇宙関連を中心に堅調に推移し、９・６％減の２８２０億円で過去３番目の受注額となった。また、カナダは３年連続の増加で、過去最高額を２年連続で更新。メキシコも３年連続で増加した。
これにより国別シェアは、１位がアメリカで２７・９％（前年２位）、２位が中国の２７・１％（前年１位）、３位はドイツで５・６％（前年３位）、４位がインドで５・１％（前年５位）と、首位が交代した他、台湾が順位を下げ、今年受注が目立ったインド、トルコ（前年１３位↓８位）が順位を上げた。
【機種別の動向】
機種別（含むＮＣ機）では、全１１機種中９機種で前年比減少となった。旋盤は、１２・８％減の５０７１億円で３年ぶりに減少したものの、３年連続の５０００億円超え。このうち複合加工機は３・０％減の２１３６億円で、旋盤計よりも減少幅は小さく、生産効率化、省人化のためのニーズを感じる結果となった。旋盤に占める複合加工機の割合は４２・１％と前年から４・２pt上昇した。
マシニングセンタは、１５・３％減の６１４７億円と２年ぶりに７０００億円を下回ったが、３年連続の６０００億円超え。このうち５軸以上は２・２％減の１５７４億円で、マシニングセンタ計よりも減少幅は小さく、マシニングセンタに占める割合は２５・６％と２年連続で上昇した。
その他の機種では、２機種（ボール盤、中ぐり盤）のみ前年比増加となった。
【販売額】
販売額は、前年比３・１％増の１兆６１６６億円で、３年連続の増加となった。高水準の受注があった一方、部品不足等によって多くの受注残を抱えていた当業界は、部品不足が徐々に解消に向かう中、販売額も高水準を維持し、５年ぶりに１兆６０００億円を超え、過去２番目の水準となった。このうちＮＣ機は、３・０％増の１兆５９１３億円となった。
【受注残高】
２０２３年末の受注残高は、前年末比１２・４％減の７８５８億円で、３年ぶりに減少し、２年ぶりに８０００億円を下回った。受注が調整局面入りし、部品不足が徐々に解消する中で、２０２２年１０月に９２０１億円まで膨らんだ受注残高は、２０２３年１１月に８０００億円を下回ったものの、依然高いレベルにあると言える。
当該年末の受注残高を直近３か月（２０２３年１０～１２月期）の販売平均で除した「受注残持ち月数」は５・８か月で、前年末から０・７か月低下した。また、ＮＣ工作機械の受注残高は１２・５％減の７６０５億円となった。
２０２３年１２月の受注額は１２７０億円
日工会が同日発表した２０２３年１２月分の工作機械受注額（確報値）は、前年同月比９・６％減の１２７０億８８百万円で、１２か月連続して前年を下回った。調整局面が継続する中、まとまった受注や季節要因により内外需とも前月より増加し、前月比は９・７％増。２か月連続の増加で、３か月ぶりの１２００億円超えとなった。
内需は、前年同月比９・５％減の３８２億５１百万円となり、１６か月連続で前年を下回った。前月比は１７・０％増と３か月ぶりに増加した。緩やかな減少傾向が続く中、１２月は主要業種を中心に増加し、底堅い動きがみられた。
外需は、前年同月比９・６％減の８８８億３７百万円となり、１２か月連続で前年を下回った。前月比は中国をはじめアジアで増加し、外需全体で６・８％増と２か月連続で増加した。
優勝した日本チーム
サービスエンジニアリングの
頂点を競う世界大会を開催
ミツトヨ 第１回大会は日本が優勝
測定機器メーカー大手のミツトヨ（社長＝沼田恵明氏、本社＝神奈川県川崎市）は昨年１１月１４～１６日、同社の世界３０カ国・地域、総勢５００名に及ぶサービスエンジニアの頂点を決める「第１回ミツトヨスキルオリンピック２０２３」を、栃木県宇都宮市にあるミツトヨグローバルサービストレーニングセンタで開催した。
各エリアで行われた世界予選を勝ち抜いた精鋭７チーム・１４名（出場国＝日本、アメリカ、ドイツ、フランス、タイ、ベトナム、中国）によって争われ、第１回大会の優勝国の栄冠は、開催国の日本チームが勝ち取った。
同大会は、①全世界のサービスエンジニアが競い合うことで切磋琢磨し、技術力向上と作業の標準化をはかる（サービス品質の向上）②拠点を越えてサービスエンジニア同士の交流を深め、ミツトヨサービス力向上をはかる（グローバルミツトヨの結束力向上）③普段は注目されることの少ないサービスエンジニアの業務にスポットを当て、社内外にサービス業務の重要性を伝える（サービスエンジニアにスポットを当てる）―ことを趣旨に開催。
競技内容は実際の客先での作業を想定し、４種の代表的な測定機（三次元測定機、画像測定機、形状測定機、真円度測定機）に仕込まれた不具合を調査・特定から修理まで行う技術と対応能力（接遇を含む）を競う実技と測定機に関する知識を競う筆記試験が実施された。
“値決めで劇的な収益改善！”
DXにより原価激増の時代でも利益を出せる経営手法
アイル 無料オンラインセミナーを共催
自社開発の業務管理システムで企業の経営力向上を支援する株式会社アイル（社長＝岩本哲夫氏、名古屋支店＝名古屋市中区）と税理士法人ブラザシップ（代表社員＝加藤義昭氏、所在地＝愛知県小牧市ほか）は共同で、収益性の改善を目指したい事業者に向けた無料オンラインセミナー『“値決めで劇的な収益改善！”ＤＸにより原価激増の時代でも利益を出せる経営手法』を３月１５日（金）に開催する。
昨今、資源高による原価の高騰や、物価高に伴う従業員の賃上げなど、コストの増加による収益性悪化対策の必要性を重く受け止めている企業は少なくない。中期的にも、人材強化のためにさらなる賃上げを検討する企業も増えており、経営コストはますます増加傾向にある。
このような環境のなかで継続的に利益を出していくには、コスト上昇に見合った価格転嫁を行い適正な価格で販売することが必要不可欠だ。しかし、価格転嫁が重要と分かっていても「具体的な方法が分からない」と困っている企業は少なくない。また、価格転嫁のための交渉まではできていても、原価高騰分を十分に転嫁できていないという課題を抱える企業も多くあるのが現状だ。
本セミナーでは、収益性の改善を目指したい企業に向けて、ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）＝デジタル化による原価の管理方法と、どのような考えで適正な価格転嫁をしていくべきかについて説明する。
【セミナー開催概要】
◆開催日時▽３月１５日（金）１４時～１６時
◆第１部『収益改善ＤＸオンラインセミナー』（６０分）
◆第２部『社内システム見直しによる収益性改善の成功事例紹介』（６０分）
◆形式▽オンライン（Ｚｏｏｍ）
◆参加費▽無料（事前申込制）
◆申し込みは以下ＵＲＬへアクセスを。参加ＵＲＬは申し込み後に案内される。https‥//aladdin-office.com/seminar/online/20240315/
【セミナー内容】
■第１部『収益改善ＤＸオンラインセミナー』▽講師＝加藤義昭氏（税理士法人ブラザシップ／株式会社ブラザシップコンサルティング代表社員、公認会計士・税理士）／以下の３つのテーマでＤＸによる収益改善の実践ノウハウを紹介。①原価管理のＤＸ化、②ＤＸ化による現場改善の施策検討、③バックオフィスの自動化。
■第２部『社内システム見直しによる収益性改善の成功事例紹介』▽講師＝大村紘平氏（株式会社アイルパートナー推進本部名古屋パートナー推進課）／収益性を改善するためには、まず自社の状況を正確に把握する必要がある。業務管理システムは、自社のさまざまな数字を把握するために非常に重要な役割を担っている。社内システムの見直し・活用による効果について、「原価や粗利率など実績の見える化に成功」「業務効率化を実現し、利益率が向上」などの成功事例を交えながら紹介。
本件に関して詳しくは株式会社アイルお問い合わせ窓口▽通話無料のフリーダイヤル＝（０１２０）３５６－９３２、または、Ｅ－ＭＡＩＬ＝webmarketing@ill.co.jpまで。
ユキワ精工 『Go Green Challenge』始動
～「グリーンG１チャック」を通じて
緑化推進・省エネ・省資源を目指す取り組み～
ユキワ精工（社長＝酒巻弘和氏、本社＝新潟県小千谷市）は、ツールホルダー「グリーンＧ１チャック」の販売１本につき１００円を環境保護団体へ寄付する取り組み『Ｇｏ Ｇｒｅｅｎ Ｃｈａｌｌｅｎｇｅ（ゴーグリーンチャレンジ）』を３月より開始する。
発売以来好評のグリーンＧ１チャックは、工具使用量削減、不良品削減、サイクルタイム短縮等の効果が期待でき、省資源・省エネルギーにつながる環境にやさしいツールホルダー。
地球温暖化防止のためのＣＯ２削減が喫緊の課題となる中、多くの企業がＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）を掲げ、温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させてゼロにする「カーボンニュートラル」の目標を打ち出している。
これを背景に『Ｇｏ Ｇｒｅｅｎ Ｃｈａｌｌｅｎｇｅ』では、グリーンＧ１チャックを顧客が購入する際、ユキワ精工が顧客に代わって１本につき１００円を公益社団法人国土緑化推進機構の「緑の募金」へ寄付することで、エンドユーザーにおいて省資源・省エネルギーを実現すると同時に、緑を増やすための植林を進め、ＣＯ２を削減して地球温暖化の防止を図り、持続可能な社会の実現を目指す。
同社はこの取り組みにおいて①加工における省資源・省エネルギーによりユーザーの利益を増やす②加工改善によりユーザーの笑顔を増やす③植林を進め緑を増やす―ことにチャレンジする。実施期間は「地球温暖化が解消されるまで」としている。
緑の募金は、我々に色々な恩恵を与えてくれる森林や緑に重点を置いて、身近な環境の緑化から、森林の整備、緑の普及啓発事業、森林環境教育など様々な緑化事業に役立てられる。
同社は今回のチャレンジで年間約２０万円（年間販売約２０００本×１００円）の寄付を見込んでいる。
【グリーンＧ１チャックの製品特長】
■工具使用量の削減…振動減衰構造を持ち、かつスーパーＧ１チャックと同様に総合芯振れ精度５￥文字(U+339B)保証のため、工具の負担が大幅に軽減し、工具寿命が延びる。
■不良品の削減…従来のツールホルダーに比べ剛性を高めているため、高速・重切削でも面粗度が良好。ビビリの抑制にも効果を発揮し不良品の削減が期待できる。
■サイクルタイムの短縮…ホルダ内部に振動減衰構造を設け、高速・重切削での振動を減衰。エンドミル加工時、従来のツールホルダーよりも高送りが可能となり、サイクルタイムを短縮し、ユーザーの生産性向上に貢献する。
２０１２年グッドデザイン・ものづくりデザイン賞（中小企業庁長官賞）を受賞。
トップ工業 ハードな作業に耐える厚み
「タフガチャ」新発売
総磨き仕様の「輝（かがやき）」も
作業工具の総合メーカー、トップ工業（社長＝石井真人氏、本社＝新潟県三条市）は、極厚シノが特長の「タフガチャ・タフガチャ輝（かがやき）」を２月１日より販売開始した。同社のラチェットレンチを使用していた鉄骨鳶職人からの「もっと強度のあるラチェットを作れないものか」という声を基に開発された。
シノ部の厚みは従来品の約２倍と肉厚で、鉄骨穴合わせも安定して行える。曲げ強度は従来品の４倍以上に強化され、ハードな作業でも折れないラチェットレンチを実現した。（比較はいずれも同社ＲＭ‐１７×２１比）
さらにカシメピンの強化により耐久性がアップし、ピンの抜けやゆるみの心配もない。タフガチャ輝は職人による総磨き仕上げとなっている。
【タフガチャ】製品番号＝ＫＲＭ‐１７×１９／１７×２１／１９×２４▽対辺寸法＝１７×１９㎜／１７×２１㎜／１９×２４㎜、ギア数２４、送り１５
°
▽標準価格＝８２００円～８６００円（税別）。
【タフガチャ輝（かがやき）】製品番号＝ＫＲＭＳ‐１７×１９／１７×２１／１９×２４▽対辺寸法＝１７×１９㎜／１７×２１㎜／１９×２４㎜、ギア数２４、送り１５
°
▽標準価格＝１万１５００円～１万２０００円（税別）。
「強軸・強替軸ソケットシリーズ」追加発売
同社は、近年の電動インパクトドライバーの高トルク化（３６Ⅴ、４０Ⅴ）に対応したシリーズ（強軸・強替軸ソケット）の更なるラインナップ拡充を図り、２月１日より次の製品を販売開始した。
【電動ドリル用強軸ソケット】製品番号＝ＥＴＳ‐１５／２６／２７／３０／３２／３６▽対辺寸法＝１５㎜／２６㎜／２７㎜／３０㎜／３２㎜／３６㎜。
【電動ドリル用強軸ソケットロングタイプ】ソケット部の寸法は１００～１１０㎜とロングタイプ▽製品番号＝ＥＴＳ‐１０Ｌ／１２Ｌ／１３Ｌ／１４Ｌ／１６Ｌ／１７Ｌ／１８Ｌ／１９Ｌ／２１Ｌ／２２Ｌ／２４Ｌ▽対辺寸法＝１０㎜／１２㎜／１３㎜／１４㎜／１６㎜／１７㎜／１８㎜／１９㎜／２１㎜／２２㎜／２４㎜。
【電動ドリル用強軸小判型フォームタイソケット】型枠金物の小判型（クサビタイプ）フォームタイに素早く入るラッパ型形状▽製品番号＝ＥＫＳ‐２０ＴＳ。
【電動ドリル用強軸フォームタイソケット】アイビーフォームタイとナット、または小判型（クサビタイプ）フォームタイの着脱可能（製品番号＝ＥＦＳ‐２１ＴＳ）▽アイビーフォームタイの着脱と、先端つぶし部に咬んだナットを送り込むことが可能（同＝ＥＦＳ‐２１ＴＳＳ）▽全長＝１１２㎜／９４㎜。
【電動ドリル用強軸フレックスソケットアダプター】少し角度を付けたい、壁際の作業に（首振り角度１０°）▽製品番号＝ＥＳＡ‐３ＦＴＳ／４ＦＴＳ▽差込角＝９・５㎜（３／８“）／１２・７㎜（１／２“)。
【電動ドリル用強軸ユニバーサルソケットアダプター】コーナー・壁際の作業もラクラク（首振り角度３０°）▽製品番号＝ＥＵＡ‐３ＴＳ／４ＴＳ▽差込角＝９・５㎜（３／８“）／１２・７㎜（１／２
“）。
【電動ドリル用強軸インパクトソケットアダプター】インパクトドライバー等に装着してインパクト用ソケットが使用可能▽製品番号＝ＦＮＡ‐３ＴＳ／４ＴＳ▽差込角＝９・５㎜（３／８“）／１２・７㎜（１／２“）。
【電動ドリル用強替軸フレックスソケットアダプター】製品番号＝ＥＳＡ‐３ＦＴＫ／４ＦＴＫ▽差込角＝９・５㎜（３／８“）／１２・７㎜（１／２“）。
【電動ドリル用強替軸ユニバーサルソケットアダプター】製品番号＝ＥＵＡ‐３ＴＫ／４ＴＫ▽差込角＝９・５㎜（３／８“）／１２・７㎜（１／２“）。
【電動ドリル用強替軸インパクトソケットアダプター】製品番号＝ＦＮＡ‐３ＴＫ／４ＴＫ▽差込角＝９・５㎜（３／８“）／１２・７㎜（１／２“）。
名古屋グランドボウルに会場移し
組合員の従業員ら１２４名が交流
愛鋲協 第４０回ボウリング大会開催
愛知鋲螺商協同組合（理事長＝大野正博氏・中部製作所社長）は昨年１２月１０日、恒例のボウリング大会を開催した。これまで会場として利用していた星ケ丘ボウルの閉鎖により、今回は名古屋市緑区の名古屋グランドボウルで行われ、組合員の従業員や家族ら総勢１２４名（男性６４名、女性５０名、子供１０名）が参加した。
当日、大野理事長が「会場を変更したことでどれだけ参加してくれるか心配していましたが、多くの方に参加頂き感謝いたします。怪我の無いようにしっかり準備運動をし、楽しくプレーをして頂きたいと存じます」と挨拶。理事長の始球式でゲームをスタートした。
２ゲームで日頃の腕前を競い合い、男性の部はカトウカズキさん（藤田螺子工業）がトータル４２７ピンで優勝、女性の部ではヨシダカズヨさん（同）が４７８ピンで優勝した。
ゲーム終了後は表彰式が行われ、各賞受賞者に賞品が贈られたほか、参加・応援に来た子供にはお菓子がプレゼントされた。
上位入賞者は次の皆さん（敬称略）。
【男性の部】優勝＝カトウカズキ（藤田螺子工業）４２７ピン▽準優勝＝スズキカンスケ（同）３４９ピン▽第３位＝ナガセケイ（ハナイタイト）３４８ピン▽ハイゲーム＝カトウカズキ２４３ピン
【女性の部】優勝＝ヨシダカズヨ（藤田螺子工業）４７８ピン▽準優勝＝カタオカヒロミ（片岡商店）３３２ピン▽第３位＝オダチヒロ（藤田螺子工業）３１３ピン▽ハイゲーム＝ヨシダカズヨ２５６ピン
