第2967・2968号 令和8年8月9・16日（最新版）
不透明な事業環境の中、結束強化へ
事業計画など全議案を承認
岐阜機工会 第14回通常総会を開催
岐阜機工会（会長＝田口健一氏・タグチ社長）は、６月24日午後６時30分よりホテルリソル岐阜（岐阜市長住町）において第14回通常総会を開催した。会員、来賓など81人が出席した。
司会進行を徳永和也副会長（徳光社長）が務め、同氏より会員総数70社中、出席58社・委任状出席12社で総会が成立すると報告された。
冒頭、田口会長が「中東情勢の影響、日中関係の悪化により私たちの仕事は大きく変わっている。エネルギー価格の高騰や物資の出荷制限による高騰など様々な問題が起きている。今日の世界情勢を見ると、早期の改善は期待できない。このような状況の中、岐阜機工会としては今まで以上に会の結束を固め、情報交換をして、皆で乗り切っていきたい」と挨拶。
議長に田口会長を選任して議案審議を行い、第１号議案＝事業報告（令和７年６月～令和８年５月）、第２号議案＝収支決算報告（同）、第３号議案＝事業計画案（令和８年６月～令和９年５月）、第４号議案＝収支予算案（同）が原案通り承認可決された。
今後の事業として、ビアガーデンの集い（８月28日）、ゴルフコンペ（10月21日）、新年賀詞交歓会（１月）、全機工連中部ブロック会議（２月）、ボウリング大会（５月）、幹事会（７月、11月、４月）が予定されている。
第５号議案＝その他では会員の移動について、入会１社（神田機工）と退会１社が報告され、承認された。
来賓の大島達也岐阜県中小企業団体中央会企画振興部副部長より祝辞が述べられ、以上で総会を終了した。
総会後に開かれた懇親会は、下野祐輔役員（下野機械社長）が司会を務めて進行。今回初参加となった風見賢児日東工器中日本支社長（４月着任）は乾杯挨拶で、岐阜県大垣市出身の元プロレスラーで現在は新日本プロレスリングの社長として団体を率いる棚橋弘至氏の引退試合を観戦したことに触れ、「改めて自分を信じ発信し続ける姿勢に感銘を受けた。我々の仕事にも通じることで、自社の強みやＰＲしたいことを発信し、それを日々積み重ねることが大切だと思う。本日は皆様で色々な情報を共有し、実りある懇親会にして頂きたい」と述べて乾杯の音頭をとった。
参加者は情報交換をしながら懇親を深め、北野啓司京セラ中部営業部部長の中締めでお開きとした。
組合創立50周年を間近に控え
記念式典開催日程等を審議
岐阜県管工機材商組合 ７月度理事会開催
岐阜県管工機材商組合（理事長＝森嶋将隆氏・大東副社長）は７月16日、岐阜市柳ケ瀬通のホテルグランヴェール岐山で７月度理事会を開催。理事ら10名が出席した。森嶋理事長の挨拶に続いて、以下の議題についての報告・意見交換、慎重審議が行われた。
【議題１】２０２７年新年賀詞交歓会開催日程変更について▽岐阜県管工機材商組合は、２０２７年（令和９年）新年賀詞交歓会を２０２７年１月28日㈭に開催すべく、これまで準備を着々と進めてきた。しかし、会場となるホテルグランヴェール岐山大ホール改修工事等の都合と重なり、日程変更もしくは会場変更等を余儀なくされることとなった。ホテル側からの提案日程を考慮しつつ活発な意見交換や審議が重ねられた結果、２０２７年（令和９年）１月18日㈪、ホテルグランヴェール岐山での開催が決定された。組合員、賛助会員らへの出席案内は後日発信される予定だ。
【議題２】組合創立50周年記念事業について▽岐阜県管工機材商組合は２０２７年（令和９年）に、節目となる組合創立50周年を迎える。それに合わせて50周年記念式典開催の有無等についてはさまざまな意見が出され、それらについて慎重に意見交換、審議が重ねられた結果、同組合創立50周年式典は次回通常総会開催（２０２７年）と併せて執り行われることが全員一致で承認可決された。式次第や当日の理事役割分担等は次回理事会で決められることとなった。
【議題３】その他▽①愛知県管工機材商業協同組合主催「第35回管工機材・設備総合展」（２０２７年２月４日㈭・５日㈮、吹上ホールで開催）見学ツアーについて▽過去の展示会開催時と同様に岐阜県管工機材商組合全員例会として、有志による展示会見学会を開催する予定とのこと。詳細については12月度理事会で決めることが確認された。②次回理事会は10月15日㈭、ホテルグランヴェール岐山での開催が予定されている。
すべての議題の審議を終え、理事ら全員で食事を楽しみながら懇親を深め、散会となった。
2026年中日本ユニソル会総会開催
強みを持ち寄り相互発展へ
「商社以上の付加価値を提供」古里社長
ユニソル中日本支社（支社長＝松吉正訓氏）の仕入先メーカーでつくる「中日本ユニソル会」の２０２６年総会が６月25日、ストリングスホテル名古屋（名古屋市中村区）で午後４時30分より開かれた。今年１月のユニソル発足に伴い、名称が新しくなった同会総会には会員78社中57社が出席した。
冒頭、風見賢児中日本ユニソル会会長（日東工器中日本支社長）が挨拶で、足元の景況感に触れ「不確実性の高い環境下においては単独の取り組みには限界があり、各社間での連携を深めた取り組みの重要性がこれまで以上に高まっている。特に、現場ニーズを捉えた提案力や情報のスピード感、市場変化への柔軟な対応力が今後の成長を左右する重要な要素になる」との認識を示し、「本会における交流、情報交換の場をより一層活用し、各社の知見や強みを持ち寄ることで、相互の発展につながる関係づくりを推進してまいりたい」と述べた。
続いて挨拶に立った古里龍平ユニソル社長は「新しい会社としての体制づくりと現場でのシナジー創出を第一に考えながら駆け抜けてきた半年だった」と振り返った後、ジーネットのネットワークとマルカの技術力を掛け合わせることにより「商社でありながら商社以上の付加価値を提供できる、ソリューションパートナーを目指している」とし、実現に向けた具体的な取り組みを報告した。
ユニソルホールディングスの２０２６年12月期第１四半期決算は、売上高が４１６億９８００万円（前年同期比１・１％増）、営業利益が８億７４００万円（同１・０％減）、純利益が６億２１００万円（同９・６％増）。ユニソルが担う機械・工具セグメントの売上高は２７２億２９００万円で売上全体の65・３％を占めた。
新中期経営計画「ＵＮＩＳＯＬⅡ」（２０２７‐29年）については「構造改革による収益基盤の強化と、高付加価値化への転換が大きなテーマ」と説明。ＥＳＧへの取り組みとしてサステナビリティ売上の最大化、里山保全活動の実施などを紹介し、最後に「ユニソルが信頼性の高い企業であり続けること、そして皆様の素晴らしい技術・製品を市場に届ける強力なインフラであり続けることが、ユニソルの存在意義。皆様に最高のパートナーと感じてもらえるよう、新しいソリューションで現状を打破し、ものづくり産業の未来を共に明るく照らしていくという強い意志を持って取り組んでいきたい」と意気込みを語った。
風見会長が議長を務めて議事に移り、①２０２５年事業報告及び会計報告（中部ジーネット会）②２０２５年会計監査報告③２０２６年事業計画及び予算案④役員改選、幹事会社紹介⑤新入会・退会会員について―の５議案が原案通り承認可決された。
新入会企業は、ＣＡＤ／ＣＡＭアプリケーションの開発・販売・保守などを行う「タクテックス」（名古屋市中村区）。退会した５社はいずれも管工機材（住設機器）関連の企業で、取り扱いがグループ会社のフルサト工業へ移管された。
その他、「２０２７中部ユニークソリューションフェア」（２０２７年２月４～５日、ポートメッセなごや第３展示館にて）の開催などが告知された。
議事終了後、中日本支社の現況報告が松吉支社長より行われた。２０２５年度はジーネットとして決算を終了し、名古屋支社の部門別売上高は機工部門が89億８４００万円（前年比２・２％増）、機械部門が32億６４００万円（同43・１％増）などとなった。支社の活動として、各営業所主催の展示会や２０２６中部ユニークソリューションフェアの開催が報告された。２０２６年度は「自分からアプローチ」を支社のスローガンとし、①メーカー、販売店、社内など関わる人と積極的にコミュニケーションをとる②点から面へ、現場～経営案件まで共に伴走する③シナジーを加速させ、必要とされる会社になる―の３点が方針として示された。
最後に飯田邦彦ユニソル会長より「歴史的な変革の荒波を乗り越え、未来を切り開くには、本日お集まりの皆様の卓越した技術をもとに作られる製品、サービス、ソフト、システムが不可欠。私たちはこれを、新しいユニソルの国内・海外のネットワークを駆使しながら、提案力、営業力を通じて多くの現場により高い付加価値とともに提案していく。真の共存共栄をこの中日本ユニソル会を通じて体現していきたい」と挨拶があり、総会を終了した。
災害時の物資供給に関する協定を
愛知県、得意先の東陽と締結
トラスコ中山 豊富な在庫と物流ネットワークを活用
トラスコ中山（社長＝中山哲也氏、本社＝東京都港区）は７月21日、愛知県と同社の得意先である東陽（社長＝羽賀威一郎氏、本社＝愛知県刈谷市）との「災害時における応急生活物資供給等の協力に関する協定」を締結したと発表した。
この協定は、災害対策基本法（昭和36年法律第２２３号）第２条第１号に規定する災害が発生、または発生のおそれがある場合に、愛知県からの要請に基づき、応急生活物資を迅速に提供することを目的としている。
トラスコ中山が保有する全国の物流センターの多種多様な在庫を活用し、東陽を通じて被災地へ速やかに必要な応急生活物資を提供できる体制を構築する。
７月21日午後３時30分より愛知県公館で行われた協定締結式には、愛知県の大村秀章知事、トラスコ中山の中山社長、東陽の羽賀社長が出席した。
トラスコ中山では、災害時復興支援物資２万１８００アイテムを常時在庫。全国29 か所にある物流センターのうち東日本大震災後にできた物流センター「プラネット大阪」「プラネット埼玉」「プラネット南関東」「プラネット愛知」と、今年８月に稼働予定の「ＨＣ東日本物流センター」には免震装置を導入し、災害時でも供給を止めないための仕組みづくりを進めている。
冒頭、第２代社長として22年間同社を率いてきた西岡利明新会長が挨拶に立ち、１９９１年に常務取締役に就任してからの35年間を振り返った。水栓メーカーとしての地位確立に注力していた時代から、建物内の給水・排水環境を担う「点から線へ」と事業領域を拡大。２０１８年に現在のＳＡＮＥＩに社名変更し、２０２０年には株式上場を果たした。以降、住宅の水の流れを「面」でとらえ、ライフスタイルに合わせた空間を提案するメーカーへと進化を続けている。
西岡会長は「我々は〝水をデザインする〟つもりで日々仕事をしている。今後、私と吉川（新副会長）は新経営陣が迷わないよう灯台の役割をしていければと思っている」と話した。
続いて、松井新社長が登壇。はじめに同社の72年の歴史を支えてきた協力企業に御礼を述べた後、「歴史ある重いバトンを受け継いでいくが、これまでの感謝の思いと謙虚な気持ちを忘れずに社長業を務めてまいりたい」と決意を表明した。
ＳＡＮＥＩビジョンについては、「ＳＡＮＥＩは水栓を作るだけの会社ではなく、〝水まわりを中心とした社会貢献〟を目指す企業」との姿勢を改めて示し、コーポレートメッセージ「水をつなぐ」について説明。水栓は、水道インフラを担う多くの人の知恵と技術の結晶として運ばれてきた水と、人が出会う「最終的な出口」であり、生活動線の中で１日約40回（同社調査による）使用されることから「使用する瞬間に小さな幸せを提供することで、社会全体の幸福度向上に貢献できる」と強調した。
同社では多様化する価値観に対応するため、マルチブランド戦略として「ＶＥＲＳＥ」「ｓａｎｅｉ」「ＳＡＮＥＩ」の３ブランドを展開。さらに、キッチン・洗面・バスなど水とかかわる空間自体を提案する水域展開を推進している。
今期の方針説明で松井社長は、新たに立ち上げた「Ｂ＆Ｄ本部」について「当社が今後重視する〝ブランドとデザインの力〟を組織のコアに置く」とし、ブランドの一貫性と意思決定のスピードが高まることに期待感を示した。
同社の２０２６年度連結決算は、売上高が２９０億円（前年比１０２％）、営業利益が18億３０００万円（同96％）。付加価値の高い製品の売上伸長と一部製品の価格改定により増収となった一方、利益面では材料の高騰、特に年末年始に起こった銅相場急騰の影響を大きく受け減益となった。
２０２７年度は、連結で売上高３０８億円（前年比１０６％）、営業利益20億円（同１１０％）を計画している。
松井社長は、同社が掲げる営業基本方針①既存市場を守り、戦略市場で躍進する②製品単価を上げ、場所を増やす―について説明。この中で新領域として国際事業とＢＰ事業を挙げ、国際事業では、米国・アジアを中心に取り組みを強化し、５年後に現在の10倍の売上高20億円を目指す。ＢＰ事業では「売上を持ちながら、ブランドを市場に植えていく」ことに主眼を置いて活動するとした。
また、「場所を増やす」戦略では３つのアプローチを想定。①新たな水を使うシーンの創出②空間エリアの拡大③環境配慮製品の提案―の具体的な取り組みが紹介された。
その他、来年度からスタートする中期経営計画の策定にも取り組むとした。
この後、来賓の澤田実三菱ＵＦＪ銀行常務執行役員より挨拶があり、続いて各部門の方針説明が行われた。品質表彰では、最優秀賞のキッツ、優秀賞のニチリンからそれぞれ謝辞が述べられた。
最後に吉川正弘副会長より挨拶があり、方針説明会を終了。会場を移して、懇親会も行われた。
水栓メーカーのＳＡＮＥＩ（社長＝松井優樹氏、本社＝大阪市東成区）は、７月７日午後３時よりスイスホテル南海大阪（大阪市中央区）で、協力企業などを招いて「２０２６年度方針説明会」を開催した。６月23日付で第３代社長に就任した松井新社長は、市場理解から企画、デザイン、ブランド発信までを一気通貫で判断する「Ｂ＆Ｄ本部」の新設などを発表し、ブランド戦略の強化や新領域への展開を通して顧客満足度向上と事業拡大を図る方針を示した。
「馬到成功 新たなステージへ」
松井優樹新社長が方針を発表
ＳＡＮＥＩ
2026年度方針説明会開く
西岡利明会長
松井優樹社長
名古屋水栓販売協会（理事長＝在田忠之氏・在田商店取締役）は７月22日、毎年恒例の暑気払い事業である納涼例会を開催した
。暑い屋外会場を避け、名古屋市西区にあるフレンチ屋台ビストロ「のれんとコルク名古屋駅店」で開催された本例会には同協会正会員や賛助会員ら59名が駆けつけ、和気あいあいと楽しい夏の夜のひとときを過ごした。当日の司会進行は伊神敏雅庶務担当理事（双葉製作所社長）が務めた。
冒頭、「我々を取りまく今の環境は原材料費の高騰が続いており、そこに中東情勢も相まって、とくに賛助会員の皆さまは大変だと思いますが、私どもも非常に苦労しております。まだまだ今のような状態は続くと思いますが、だからこそ今夜は、お集まりの皆さまで情報交換等していただいて、共に今の状況を勝ち抜いていきましょう！」と、在田理事長が日頃の感謝を込めて挨拶。
続いて、鈴木善雄副理事長（三エス商会社長）が「今日は、おおいに飲んで、おおいに笑って、ストレスを発散していただいて、明日からの仕事も頑張りましょう！」と挨拶。そのまま乾杯の音頭をとった。
宴もたけなわとなったところで安井文康副理事長（錦興業社長）がマイクを握り「賛助会員の皆さまには、夏の納涼例会と新年例会の年２回ではございますが、我々役員全員で、来年１月の新年例会を開催する準備を進めています。楽しんでいただけるよう努めてまいりますので、絶対に来年の新年例会も参加してください」と中締めの挨拶のなかで同協会事業をアピール。最後は一丁締めで散会となった。
日東工器（社長＝小形明誠氏、本社＝東京都大田区）は、バイモルフ振動子を採用した圧電ポンプ「バイモルポンプ ＢＰＳ‐２６５Ｐ」を開発し、８月３日より発売を開始した。
「バイモルポンプ ＢＰＳ‐２６５Ｐ」は、圧電振動素子の屈曲運動を駆動源とした圧電ポンプである。吐出流量は最大36 mL/minで、小型・軽量な従来のＢＰＳシリーズの特長を持ちながらも、強酸や各種有機溶剤に対して優れた耐性を発揮。吐出可能な液体の種類がさらに広がったようだ。主な用途としては、半導体製造工程や医療機器・理化学機器における各種薬品の搬送などが挙げられる。初年度の販売目標は５００台。標準価格は９万８６００円（税別）を同社では見込んでいる。なお、別売品として、流量調整が可能な「ポンプ駆動電源」も用意されている。
「バイモルポンプ ＢＰＳ‐２６５Ｐ」は、耐熱・耐薬品性に優れたフッ素樹脂とパーフロゴムを採用。エタノール、王水、オゾン、四塩化炭素、濃硝酸、濃硫酸、発煙硫酸などの強酸や有機溶剤に使用できる。使用流体温度は５～50℃の範囲で使用可能だ。バイモルフ振動子を直接駆動源としているため、同社従来品と比べて小型かつ軽量化に成功。手のひらに収まる大きさで、その重さは80ｇと驚きの軽さだ。モータや駆動軸を使用しない圧電素子駆動のため、低作動音かつ長寿命な特長も見逃せない。
本製品に関して詳しくは、同社ウェブサイトへアクセスするか、同社お客様相談窓口▽通話無料のフリーダイヤル（０１２０）２１０‐２１６（土・日・祝日除く午前８時30分～午後５時15分）まで問い合わせを。
名古屋水栓販売協会
小型・軽量な圧電ポンプ
『バイモルポンプ BPS‐265Ｐ』
日東工器
60名集い暑気払い納涼例会
不確定な情勢も全員で勝ち抜く！
優れた耐薬品性で８月３日発売
60名が集い暑気払い
低作動音で長寿命、強酸等にも使用可
オーエスジー（社長＝大沢伸朗氏、本社＝愛知県豊川市）から好評発売中の〝Ａブランド〟ＡＰシリーズに、アルミニウム合金用スパイラルタップ『Ａ‐ＳＦＴ‐ＡＬ』が新たにラインアップ。７月15日より発売が開始された。
タップ加工の効率を低下させる最大の要因は切りくずの絡みつきだ。切りくず除去作業のための機械停止は作業効率の低下と自動化の阻害につながる。とくに、切りくずが伸びやすいアルミニウム合金は切りくずが絡みやすく作業効率が著しく低下する。
今回発売された『Ａ‐ＳＦＴ‐ＡＬ』を使用することで、そのスムーズな切りくず排出性により切りくず絡みは減少。結果、切りくず除去作業は削減され、作業効率が大幅に向上する。横形マシニングセンタでも切りくずの絡みつきを抑制し、安定した連続加工が可能となった。当然、機械停止回数はこれまでよりも削減されることとなり、消費電力の抑制にもつながる一石二鳥だ。
サイズのラインアップはＭ２～Ｍ12まで16アイテム。食付きは、２・５Ｐ、１・５Ｐ。
◇
オーエスジーからもう１点。ハイプロ面取り工具シリーズの面取り用超硬Ｑボールエンドミル『ＨＹ‐ＱＣＣ』にサイズラインアップが追加された。『ＨＹ‐ＱＣＣ』は、ボール部２８２度の刃付けで、自由自在にさまざまな形状のバリ取りが可能だ。裏バリや側面のバリ取りにも有効で、パイプ材のクロス穴面取りも可能という優れものだ。今回12サイズが追加され、合計19アイテムとなった。
今回追加されたサイズのラインアップは以下の通りだ。Ｒ０・４（全長50／60）、Ｒ０・６５（全長60）、Ｒ０・９（全長50／60）、Ｒ１・４（全長50）、Ｒ１・９（全長50）、Ｒ２・４（全長60）、Ｒ２・９（全長60）、Ｒ３・９（全長70）、Ｒ４・９（全長70／１２０）の計12アイテム。
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いずれの製品も、販売価格など詳しくは、同社ウェブサイトへアクセスするか、同社の各営業所まで連絡を。
アルミ合金用と面取り用
２つの新製品で作業効率UP
ＯＳＧ
７月15日より販売スタート
A-SFT-AL（上段）とHY-QCC（下段）
名機工同友会（会長＝嶋﨑晴久氏・シマザキ商会社長）は７月15日、大相撲名古屋場所四日目観戦＆ビアパーティー（８月例会）を開催。
大相撲名古屋場所観戦は、近藤幹浩名機工同友会副会長（大東通商社長）の手配により今回の実現に至った。相撲観戦には正会員ら24名が、ビアパーティーには同じく28名が参加。初めて相撲を観戦したという正会員らは口々に「とても楽しかった」「また観たい」と感想を述べていて興奮冷めやらぬ様子だった。
午後６時30分、名古屋市中区錦の個室×肉ビストロ「ＯＮＥ ｏｎ ＯＮＥ」に、都合により相撲観戦できなかった正会員らも合流し、およそ30名が集合。ここ数年の酷暑を避けるように、今年は屋内開催となった。吉野栄一名機工同友会顧問（吉野機械工具社長）が「近藤副会長、相撲観戦の手配などありがとうございました。とても楽しかったです。本日は５名のゲストの方に来ていただいております。みんなで楽しく懇親を深めましょう」と挨拶。乾杯の音頭をとってパーティーがスタートした。
賑やかに話は弾み、店自慢の肉料理に舌鼓を打ち、あっという間に宴もたけなわとなったところで加藤茂名機工同友会幹事（藤清商会社長）が、「今日は、名機工同友会らしい、でも、今まであまり無かった例会で非常に楽しい時間を過ごさせていただきました。名機工同友会は、これからも今日のような楽しい企画をやっていきたいと思っていますので、皆さんからもこんなことがしたいなどご意見を寄せていただいて、これからもご協力、ご参加くださいますようお願いいたします」と中締めの挨拶をして、最後は一丁締めで散会となった。
ＴＯＴＯ（社長＝田村信也氏、本社＝福岡県北九州市）は、パブリックレストルームにＩｏＴを活用した「TOTO CONNECT PUBLIC」の追加オプションとして「バリアフリートイレみまもり機能」の提供を８月３日からスタートした。
近年、バリアフリー化の進展により、高齢者や障がい者、乳幼児連れでの外出が容易になったことに伴い、バリアフリートイレの利用状況も多様化。そのためか、利用者の安全を確保する見守りニーズも高まってきている。ところが、トイレ内へのカメラ設置はプライバシーの観点から難しい側面があることも事実である。この相反する課題を解決するために、ＴＯＴＯと富士通（社長＝時田隆仁氏、本店＝神奈川県川崎市）は、ＴＯＴＯの持つ「多様な方に使いやすいトイレ空間づくりの知見」と、富士通のミリ波センサーを用いたみまもり技術を融合。誰もが安心して過ごせる公共トイレ空間の創出に向けて、２０２４年１月から実証実験を共同で実施してきた。その結果、プライバシーに配慮しながらも、車いすや杖の使用者など多様な利用者の姿勢や動作を高精度に確認しトイレ空間内における在室情報や転倒などの異常を適切に検知することに成功した。
今回のオプション『バリアフリートイレみまもり機能』は、ミリ波を活用した技術による空間センサーで、バリアフリートイレを24時間自動で見守り、自動検知を行う機能である。万が一の転倒や長時間の滞在時には管理者や警備員にメールや管理画面で通知され、不慮の事故や体調不良者の早期発見に繋げられると多くの期待が寄せられている。
管理者向けの「データ蓄積・分析機能」も優秀で、蓄積されたデータをもとに、トイレの利用状況や傾向等を把握。効率的な清掃・補充のタイミングや今後のメンテナンス・営繕計画の検討にも役立てられるとＴＯＴＯ、富士通の両社は自信をのぞかせていた。
本件に関して詳しくはＴＯＴＯのウェブサイトにアクセスを。
名機工同友会
富士通との実証実験を経て実用化
『バリアフリートイレみまもり機能』
大相撲名古屋場所観戦に盛り上がり
これまでに無いビアパーティー開催
ＴＯＴＯ
８月３日提供開始
暑さを気にせず屋内開催
写真はイメージ
真空機器専門メーカーのシュマルツ（横浜市都筑区）はこのほど、複数の場所での重量物搬送をアシストする移動式真空バランサー「ＪｕｍｂｏＦｌｅｘ Ｍｏｂｉｌｅ（ジャンボフレックス・モバイル）」シリーズに、新しくバッテリータイプをラインアップした。エア・電源が不要なため、より柔軟な活用が期待できる。
ジャンボフレックス・モバイルは、真空バランサー・ジブクレーン・真空ポンプが一体となった搬送システム。アンカー施工や組立工事などが一切不要で、設置するだけですぐに使用することができる。クレーンの設置が難しい建屋やレイアウト変更の多い環境での使用、またフォークリフトやハンドリフトを使用して移動させることができるため、複数のラインがある場合でも必要な場所へ動かして即時に使うことが可能だ。
さらに、非常にコンパクトなデザインなので、周囲への干渉が少なく、設置場所が限られる場合でも導入が容易。クレーン柱部は電動で伸縮し、収納時や移動時はコンパクトに、稼働時にはアプリケーションに合わせた高さで使用することができる。片手操作で最大 50㎏までのワーク搬送に対応する。
今回追加されたバッテリータイプでは、真空ポンプや電気制御部の駆動に必要な電源供給を内蔵のバッテリーから行うため、電源接続無しで使用可能。連続駆動の場合は、バッテリー１サイクルで約４時間運転することができる。工場エアや２００Ｖ電源といったユーティリティに限りがある環境でも、スムーズな導入を実現する。
専用のバッテリーキャリア（オプション）により、長時間駆動する場合にも迅速かつ容易なバッテリー交換が可能となり、素早く作業を再開することができる。
同社では、新発売のバッテリータイプを横浜本社内のショールームで見られるほか、実際の環境で使用感を試せる「無償レンタルサービス」も実施している。問い合わせは、同社☎０４５‐５６５‐５１４０、Ｅメールinfo@schmalz.co.jpまで。
ＢＩＧ ＤＡＩＳＨＯＷＡ（社長＝仲谷開人氏、本社＝大阪府東大阪市）は、欧州地域の物流、販売の旗艦拠点となる新会社をドイツのバーデン・ヴュルテンベルク州に設立し、７月に営業を開始した。
従来、欧州地域全体の物流、販売はスイスの現地法人が統括していたが、今後は欧州全体の統括機能をドイツの新会社に移す。欧州での事業の拡大や深耕が目的。主力の工作機械用工具保持具（ツーリング）を中心に販売し、欧州地域で２０３０年までに現在の１・５倍の売り上げ増を目指す。
新会社は「ＢＩＧ ＤＡＩＳＨＯＷＡ Ｅｕｒｏｐｅ」。約25億円を投じて事務所と倉庫からなる社屋を建設した。敷地面積は約６０００㎡、延べ床面積は約５０００㎡。製品のショールームを設けたほか、倉庫は在庫を金額ベースで従来の約５倍に増やすことが可能となった。従来は必要最低限の在庫にとどめていたが、今後は倉庫に置くのを断念していた型式の製品も在庫できるようになる。
ドイツ国内の物流、販売はこれまで同じ州の近隣都市にある現地法人が担っていた。この現地法人が移転、拡張する形で今回の新会社が営業を始めている。スイスの現地法人は今後、主にスイス国内の物流、販売を担当する。
欧州全体の統括機能をスイスからドイツに移すことで、ＥＵ圏内の物流がスムーズになるなどの利点がある。製品の迅速な供給体制やサポート体制を強化できることを活かし、同社ではドイツやスイス、イタリア、フランスをはじめとする欧州全域の現地企業や日系の進出企業への販売拡大を図り、販売先の開拓も進めていく方針だ。
欧州地域での販売拡大を目指し
シュマルツの移動式真空バランサー
「ジャンボフレックス・モバイル」に
バッテリータイプが新登場！
ドイツに欧州統括拠点を新設
ＢＩＧ ＤＡＩＳＨＯＷＡ
「ジャンボフレックス・モバイル」バッテリータイプ
BIG DAISHOWA Europe
スムーズなバッテリー交換を実現する専用キャリア(オプション)
東亜機工（三重県桑名市）は、７月25日付で水谷彰宏氏が代表取締役社長を退任して代表取締役会長に就き、同氏の後任として水谷俊彰氏が代表取締役社長に就任したと発表した。
水谷俊彰新社長は「微力ながら社業の発展に努める所存ですので、前任者同様ご厚誼ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます」とコメントしている。
新社長に水谷俊彰氏
東亜機工
